小説が読める！投稿できる！小説家(novelist)の小説投稿コミュニティ！

　さらに、もう一つは、そこから、十数年経った頃に起こった、
「原発事故」
　であった。
　これも、
「原子力発電は、絶対に安全」
　ということであったが、実際には、そんなことはなかった。
　しかも、それは、
「人災だった」
　ということから、
「人災であっても、安全を脅かしたということで、神話が崩壊したといってもいい」
　ということであった。
　この時は、ものが、
「原子力」
　ということで、問題は大きかった。
「放射能汚染」
　という問題もあるわけで、
「これこそ、神話崩壊の最たる例だ」
　といってもいいだろう。
　そもそも、
「バブル経済」
　というのも、神話のようなものではないか。
　いや、洗脳された考えといってもいいかも知れない。
「事業拡大をすれば儲かる」
　ということから、
「事業拡大のための戦略を練らない人は、経営者失格」
　と言われた時代だ。
　確かに、
「会社というのは、儲けを出さないと、不良な会社」
　ということを言われていた。
　あくまでも、
「利益至上主義」
　というのが会社であり、それによって経済が活性化することが、
「経済成長につながる」
　ということで、ひいては、
「国家の強さ」
　ということになるであろう。
「国家が強くなれば、何かあった時に、対応できる」
　ということなのであろうが、実際には、企業の中だけで完結してしまっていることで、実際には、
「社会に貢献しているとはいえない」
　ということになるのではないだろうか。
　特に日本の場合は、他の国と違い、
「会社至上主義」
　ということで、バブル崩壊からこっち、
「失われた３０年」
　などという表現で、
「経済成長がない」
　というどころか、
「マイナス成長」
　ということになっているのだ。
　つまりは、
「物価は高騰するのに、個人の給料は上がらない」
　という、数学的な計算で行けば、矛盾を起こしているといえるだろう。
　というのは、
「内部留保」
　という問題からである。
　これは、ある意味でいけば、
「必要悪」
　といってもいいかも知れない。
　もっとも、
「必要悪」
　というのは、あくまでも、企業側からの考え方であり、一般市民からすれば、
「簡単に容認できるものではない」
　ということである。
　内部留保というのは、いわゆる、
「企業のプール金」
　というものだ。
　つまりは、
「儲かった部分は、本当は、社員に給料という形で還元するべきものである」
　もちろん、給料は払っているというわけでなので、内部留保を持つということは、企業として悪いことではない。
　ただ、
「本来であれば、社員に還元すべきところまで、会社がプールしているのではないか？」
　ということから、それが、
「いくらなら適正なのか？」
　ということが分からないからである。
　特に、
「バブルの崩壊」
　というものを経験したことで、
「社員にすべてを還元してしまえば、もし、今後バブルの崩壊のような非常事態が起こった時、会社は、何もできずに、倒産の憂き目にあう」
　ということになるからだ。
　だから会社とすれば、
「内部留保をためておくことで、バブル崩壊時のような、リストラを少しでも減らしたり、給料をカットすることを、最小限にしたりということができる」
　ということであった。
「絶対に、リストラも、給料のカットもない」
　とは言えないだろうが、
「少なくとも、最小限に抑える」
　ということをいえば、それこそ、
「内部留保のための、免罪符」
　ということになるだろう。
　あれだけの、大惨事ともいえる、
「バブルの崩壊」
　というものによって、
「社会というものが、まったく変わってしまった」
　ということである。
　だから、
「あの時の失敗は二度と繰り返したくはない」
　といえば、さすがに、
「内部留保を辞めて、給料に還元しろ」
　とはいえないだろう。
　実際に、バブル崩壊後の不況時期などにおいて、確かに、
「バブル崩壊時期ほどの被害はなかった」
　ということから、
「対策は成功した」
　ということで、
「内部留保は必要だ」
　ということで、
「必要悪ではないか？」
　と言われているとしても、無理もないということになるだろう。
　実際に、これも、
「比較対象がない」
　ということから、一見、成功しているように見えるが、
「他にもっといい方法があり、内部留保など問題ではない」
　ということになるのではないかと思えば、
「この曖昧さ」
　というものが、企業側にうまく作用しているだけといってもいいかも知れない。
　それが、
「経済界の中での必要悪と言われる内部留保」
　というものであったが、これに関しては、さすがに証明は難しいということであった。
　なんといっても、全国の経済界ということで、規模が大きすぎる。
　しかし、これが、
「一宗教団体」
　ということであれば、そうでもないだろう。
　実際に言われている、
「一人が生まれると、一人が死ぬ」
　という考え方であるが、それを証明するということで、
「肉親間」
　というものがピックアップされるようになった。
　実際に、それが分かってくると、
「肉親間というものの間での証明」
　というものが考えられるようになる。
　実際に、
「幹部の心理学者」
　という提唱者が中心になって、計画が立てられるようになった。
　実際に、計画が示されると、その検証も、思った以上に早かったりした。
「これだったら、結構早い間に、証明がされるかも知れないな」
　ということであった。
　実際に、証明されるかのような段取りが建てられて、計画もできていたが、その計画は、
「教団幹部の中でも、さらに極秘事項」
　ということであった。
　そもそも、教団が、何かの検証や証明を行おうとするとき、その工程は、
「極秘事項」
　ということになっていた。
　それは当たり前のことで、
「悪いことをしているから」
　ということではなく、
「せっかくの考えを他に漏らされて、こっちが損をするということはありえない」
　という考えであった。
　それが、
「宗教団体というのも、一種の企業」
　という考え方である。
　一つの団体ということで、社会の中に存在しているのだから、それは当たり前のことだといってもいいだろう。
　だが、あまり民間企業と同じことをしてしまうと、
「隠れ蓑」
　のように見られてしまうし、逆に、
「民間ではない」
　ということを表に出すと、
「自分たちは宗教団体だ」
　ということで、
「一般の企業や団体とは違う」
　という、
「宗教団体至上主義だ」
　ということで、
「警戒される」
　ということになるだろう。
　実際に、
「テロを起こしてしまった」
　という宗教団体では、それ以前から、
「地元住民とのいさかいが、表面化していた」
　ということで、そもそも、テロを起こしたのは、
「その目をごまかすためではないか？」
　とも言われているようだ。
　だから、
「近隣住民とのいさかい」
　というのは、絶対に起こしてはいけない。
「同じ時期にそのような宗教団体が存在し、そのために、大きな社会問題を引き起こし、日本だけではなく、世界を震撼させた」