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森本晃次

novelistID. 62889

芸術と偏執の犯罪

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　「今回のパンデミックはこれで何とかなるかも知れないが、次回、似たような事態に陥れば、政府のいうことを聴く国民がどれだけいるというのか？」
　ということになる。
「ワクチン問題」
　の時も、
「何かあれば、政府が責任を持つ」
　といっておいて、結局、
「接種後に死んだ人がいる」
　ということであっても、その責任を、
「因果関係が認められない」
　ということで、責任を一切持つことはなかった。
　確かに、平時であれば、
「因果関係」
　という言葉も言い訳にはなるだろう。
　しかし、
「世界大戦以降、最大の有事」
　と言われる事態であり、しかも、政府自ら、
「何かあった時は責任を持つ」
　と言った言葉が真っ赤なウソだったということになるのだ。
　しかも、
「人流抑制政策」
　ということで、飲食店などの店舗に、
「補助金を出す」
　といっていた。
　しかし、その額は、その店の、
「一日の売上よりも安い」
　ということで、一応、
「規模に応じての支援金」
　とは言っていたが、その実態は、ほぼ、そんなものは無視していて、調査をしたのかどうなのかもわからない状態での、
「不公平な支援」
　ということであった。
　さらに、その
「雀の涙」
　とも言われる支援金も、その手続きの複雑さであったり、
「行政の手際の悪さ」
　というか、
「お役所仕事」
　というもので、結果、支給されるまでに半年以上もかかるという、
「お粗末さを通り越した情けなさ」
　であったのだ。
　だから、ほとんどの店が、
「支援金が出る頃には、潰れていた」
　ということで、
「これだったら、政府のいうことなんか聞かなければよかった」
　と思っている人も多いことだろう。
　しかも、今では、その緊急性は、ほとんど収まっているといってもいい。ニュースなどで、その病名を聴くことはほとんどなくなってきたのだが、実際には完全に収まっていないのも事実だ。
　しかも、
「次にどんな伝染病が流行るか分からない」
　と、世界的に言われている状態で、
「今何をしないといけないのか？」
　ということを、政府は分かっていないということだ。
　それが何かというと、言うまでもなく、
「検証」
　というものである。
　会社などで、トラブルが発生した時に、どの会社だってするではないか。
　トラブル発生の時、まずは、
「復旧」
　ということが一番である。
　そして、
「二次災害を起こさない」
　という意味を含めて、混乱をいかに抑えるかということの問題。
　そして、復旧を行っている間に平行作業で行うのが、
「原因の究明」
　ということになるだろう。
　これはあくまでも、
「開発部門に課せられた義務」
　ということであるが、上層部などは、
「プレス発表」
　であったりと、説明責任を果たさなければいけないだろう。
　そして、その後で考えるのが、
「再発防止策」
　というものを考えることである。
　そこまで行って、初めて、
「トラブルの解消」
　ということになるのだ。
「世界的なパンデミック」
　というのは、
「形の上では、自然現象」
　ということだったので、
「原因というのは、ないといってもいい」
　しかし、発生してしまったことに対し、いかに、被害が拡大しないかということ、そして、広まってしまったことへの政策のまずさを考え直して、再発防止につなげなければいけない。
　これが、
「検証」
　というものである。
　検証というのは、その節目節目にあるもので、一つではない。
「病気になった人それぞれで状況やパターンが違っているのだから、それだけ限りない検証が必要だ」
　といってもいいだろう。
　それを考えると、
「世界的なパンデミックに対しての政府の検証は、まったくできていないといってもいいのではないだろうか？」
　なぜかというと、
「国民に対して。検証した内容を一切公表していないからだ」
　確かに、マニュアルというものは、パンデミックの最中に、あるのはあった。
　しかし、それはあくまでも、その時々で、状況によって変わるものであった。
　それだけに、ｓｐれは、
「検証におけるマニュアル」
　というわけではなく、
「緊急的なマニュアル」
　ということで、まったく、
「信憑性のないもの」
　といってもいいだろう。
　その信憑性というものがあるのであれば、
「ここまで被害が大きくなることもなかったであろう」
　といえるのではないだろうか。
　さすがに、Ｈ県は、
「世界的なパンデミック」
　の頃の政府に比べれば、検証は行っていた。
　確かに、
「被害の規模というところでのレベルが違う」
　と考えれば、その検証も、時間が取れるといえるだろうが、
　そもそも、
「やる気があるのか？」
　という意味で、
「正直、政府にその気があるとはとても思えない」
　というのが、国民の総意といってもいいだろう。
　実際に、パンデミックが去ってからというもの、波は以前ほど小さいとはいえ、数回の波は押し寄せている。
　しかし、すでに、
「伝染病レベルが引き下げられた」
　ということで、それこそ、
「自分の命は自分で守る」
　という状態となり、
「ワクチン代、医療費も、健康保険の範囲での治療代を取られる」「
　ということになり、完全に、
「国家はノータッチ状態になった」
　ということであれば、国民に、その対応に対してのマニュアルを、ハッキリと分かるように示す必要があるのに、簡単な説明を箇条書きにしている程度ではないか。
　それを思えば、
「何を検証をしているというのか？」
　ということだ。
　そもそも、非常事態の間でも、
「専門家の意見を参考にしながら」
　と言いながら、
「都合の悪いことは無視する」
　という状態だったのだから、
「検証もくそもない」
　といっても過言ではないだろう。
　Ｈ県も、国家に対しては閉口していた。
　確かに、あれだけの国家を揺るがす大事件ということであったのだから、政府だけでできないことは、自治体にも、責任を負わせるというのは当たり前のことであろうが、そのわりには、その指示体制がしっかりしていない。
「どういう時にはどうすればいいか？」
　というマニュアルもない状態で、
「政府の思惑も知らされないまま。ただ、形式的な話をされる」
　というだけでは、
「自治体ごとにまったく対応が違っている」
　と言われても、仕方がない。
　そうなると、ひいては。
「政府は差別している」
　と思われても仕方がないだろう。
　何しろ、
「どこまでが政府の仕事で、どこからが、自治体の仕事なのか？」
　ということを国民は知らないので、ただ、考えられることとして、
「国と自治体とで、まったく意思の疎通がなっていない」
　と思われるだけである。
　それこそが、
「役所仕事」
　というもので、このような、
「非常事態」
　に陥らなければ、なかなか国民が意識することにはならないだろう。
　それだけ、平和ボケした国なので、政治などの話題は、日常会話では、
「タブーだ」
　といってもいいだろう。
　今のように、
「インターネットが普及した時代」
　ということになってくると。
「ＳＮＳ」

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作品名：芸術と偏執の犯罪　作家名：森本晃次