対比する発想
ということは、実際に、人間が創造した時間と、人間が引き起こした歴史がうまく絡み合っているということになり、
「時間というものは、本当は人間が作り出したものではないか?」
ともいえるのだ。
これは、元々考えられていたであろう、
「時間の感覚」
というものは、
「想像に限りなく近い、創造」
というものではなかったか。
これを本当の、
「創造」
だとしてしまうと、結果として、
「人間というのは、神に限りなく近い存在」
ということになり、聖書の戒めとしての、
「バベルの塔」
の話のように、
「天からのバチが当たる」
といってもいいだろう。
神と人間というのは、
「他の動物から見れば、本当に同じといってもいいくらいの距離に見えるのかも知れないが、人間にとっては、まったく手が届かない距離だ」
といってもいい。
天に手をかざして、その手が、
「届きそうで届かない」
と感じる感覚と、
「実際には、届くわけはない」
という冷静な考えを見ているようではないか。
「いたちごっこ」
というと、もう一つ考えられるのは、ここ20年くらい前から言われるようになったことで、ちょうどその頃から、パソコンの普及が広がり、ワープロや表計算機能だけではなく、
「インターネット」
というものが普及し始めてきた。
それによって、詐欺行為も、
「サイバー詐欺」
というものが多くなってきたのだ。
詐欺というのは、
「霊感商法」
などに代表されるように、昔からあった。
特に、
「カルト宗教」
などの詐欺行為は、何度も社会問題となり、
「どれだけ悲惨な時代ができあがったか」
ということが問題だった。
その頃から、
「警察と詐欺集団との間」
での、
「いたちごっこ」
はあっただろう。
その手段が、巧妙になればなるほど、警察も、それに伴って法改正などを行っていくというわけで、ただ、どうしても、
「先に仕掛けるのは詐欺集団であって、まだ何も起こっていないところで、対策など立てられるわけはない」
といえる。
何しろ。それこそ、
「無限の可能性」
というものから、その方法を見つけ出すというわけだから、どうしようもない。
ただ、これは、
「警察が、届を出しても、何もしてくれない」
ということとは、まったくもって違うことで、そちらの場合は、明らかに、
「警察が悪い」
ということだ。
誰かが行方不明になったということで、警察署に、届を出しても、まず、捜査をしてくれることはない。
下手をすれば、受理すらしてくれないだろう。
もっとも、受理してくれないのであれば、届を出す方にもやりようがある。
「探偵などを雇って、捜査をしてもらう」
というやり方である。
ただ、中には、最初から、探偵にお願いに行った人もいただろう。
しかし、探偵としても、とりあえず。
「警察に捜索願を出して見られてはいかがですか?」
ということは助言するかも知れない。
ただ、事情を聴いてからそれを言われるかどうかによって、その探偵の入れ込み方も違うだろう。
「明らかに探偵の領分だ」
と思っても。
「とりあえず警察」
ということであれば、探偵も大して、
「有能ではない」
といってもいいかも知れない。
「事件性がないと、捜査をしてくれない」
というのは、あくまでも、
「警察側の都合」
であり、捜索願を出した人からすれば、その人の動向によって、自分の立場や財産が変わってくるということであれば、これは、本人にとっては大問題である。
特に、
「遺産相続に絡んでいる」
ということであれば、確かに、探偵の領分なのかも知れない。
というのは、警察というところは、
「民事不介入」
だからである。
「遺産相続の問題があるから」
ということを警察にいえば、きっと警察は、
「民事不介入」
というものを盾にして、露骨に、何もしないだろう。
だから、
「民間の探偵にでもお願いしてください」
と言われるのであれば。まだ良心的だろう。
「何も言わずに、捜査もしない」
これが警察であり、
「税金泥棒」
と言われるゆえんではないだろうか。
何といっても、警察というのは、
「公務員」
なのである。
国民の税金で、
「飯を食っている」
という連中で、だからこそ、
「社会の治安や、個人の自由や財産を守る」
という義務があるのである。
そして、だから彼らには、
「公務」
という大義名分があり、警察の捜査を妨害したり、捜査に協力しなかったりすれば、時と場合によることではあるが、
「公務執行妨害」
ということで、
「現行犯逮捕される」
ということになるのであった。
インターネットの普及により、問題となったのが、
「コンピュータウイルス」
というものであった。
人のコンピュータに入り込み、相手にクリックさせると、課金されるというサイトの飛ばされたり、パソコン内、あるいは、そこに繋がっているサーバーから、データが抜き取られたりするのだ。
今の警察は、
「サイバー犯罪」
であったり、ここ数十年の間に問題となってきたことに対して、特別に捜査をする部署が、20年くらい前から設置されている。
その部署を、
「生活安全課」
というのだが、ここで問題になるのが、前述の、
「サイバー詐欺」
というものであったり、
「プライバシー保護」
という意味での、
「個人情報保護法」
というものもできて、それこそ、
「サイバー詐欺」
の手口の一つとして、乗っ取られないようにしないといけない。
そして、今問題となっているのが、
「ストーカー」
と言われる問題だった。
昭和の頃には、そんな言葉すら聞いたことがなかったが、今では、
「完全な批判」
ということであっても、昔なら、普通にあったことではないだろうか。
ストーカーというものは、度が過ぎると、
「相手がノイローゼになって病気になったり、自殺を考えたりするような状況になる」
ということで、大いに問題となった。
ノイローゼがひどくなると、精神疾患の人間が街にあふれるという事態にもなりかねないというほどであった。
そして、これは、ここ数年のことであるが、
「SNS」
という、ネット上の、
「情報交換」
であったり、
「友達を作る」
と言ったコミュニケーションの場が流行ってくると、問題になってくるのが、
「匿名性」
と、
「顔が見えない」
などということによる
「誹謗中傷」
というものが大きな問題になっている。
「誹謗中傷を受けて、芸能人が自殺した」
などという話が、ニュースをにぎわせるようになると、ネットの運営側の世界でも、やっと重い腰を上げたというか、
「犯人や、誹謗中傷をまさにしている連中を突き止める」
という、
「開示請求」
が可能になってきたりした。
もちろん、証拠はそれなりに必要で、
「開示請求に値する」
と考えられる事由がなければ、簡単にはいかないということになるのだ。
開示請求にとって、相手に対しての刑事事件であれば、警察に訴えることになるだろう。
そういう場合は、
「生活安全課」