マトリョシカの犯罪
犯人はそれを分かってのことなのか、正直、
「数万円のために、人生を棒に振る」
ということになりかねないのだ。
これが、数千万円というのであれば分からなくもない。
といっても、金額がいくらであろうと、捕まってしまえば、実も蓋もないのだ。
最近は、数年前に起こった、
「世界的なパンデミック」
の影響で、引きこもり状態が続いたり、
「緊急事態宣言」
などのせいで、休業要請が出たりして、商売をやっている人は悲惨だった。
いや、この問題は、別に商売をしている人だけにいえるわけではなく、
「その他の仕事も、漏れなく被害を受けているのだ」
といえるだろう。
特に、
「小売りに卸しているメーカーも作っても、犯罪先が営業しないのだから、売れるわけはない」
さらに、鉄道会社もバスも、
「人流抑制」
として、外出もままならない状態で、人も動かない。
そして、モノも売れないということになるのであった。
そんな状態であれば、
「どこも儲かっているところはないだろう」
と思いきや。意外と儲かっているところもあったりする。
まず、
「ネットスーパー」
などの、会員制の宅配業である。
スーパーに買いに行くのも憚る時代、ホームページに掲載されている商品を選ぶだけで、翌日の夜までに、配達してくれるというネット販売は、流行るのも当たり前だ。
スーパーまで行かなくても、家の前まで届けてくれるのだから、少々高くても、これほどありがたいことはない。
さらに、似たような業種で、
「お弁当の宅配」
などというものである。
この頃になると、お弁当だけではなく、ファーストフードと組み合わせることもできる。
「それぞれのお弁当屋であったり、ファーストフードの店まで、スマホに、お客さん情報と、欲しいもののリストが配達員と、各お店に行くので、だいたいの出来上がる頃には配達員が、バイクで取りに行けばいいのだ。そして、注文の品を集めてきた配達員が、注文者に直接届けに行く」
というシステムである。
元々は、
「タクシーの配車システム」
ということに活用されていたのだが、最近では、宅配に利用している。
実に便利なものである。
パンデミックで外出できないということでの、
「サービスがニーズに合っている」
ということであった。
さらに、儲かった業種としては、
「これも、外出しないことで儲かるといえるのだろうが、それが、ゲームメーカーなどではないだろうか」
最近では、元々ゲームも流行り出してきたところに、さらに、
「お家時間」
ということで、引きこもることが多くなったので、
「引きこもりがやること」
ということでの一番としては、
「ゲームに興じる」
ということであろう。
実際に、その時、爆発的に流行ったオンラインゲームもかなりあり、すでに、すたれてしまい、
「過去の遺物」
などと言われたゲームも、
「リバイバルで流行り出した」
ということであった。
実際に、
「世界的なパンデミック」
というものが起こってから、丸三年くらいが経った。
実際には、まだまだ猛威をふるっているのだが、政府の方とすれば、
「支援金を出したくない」
ということで、国民のほとんどは、自粛ムードだったにも関わらず、勝手に、
「経済を回す」
という言い訳で、
「マスクもしなくてもいい」
ということを餌に、国民に対して、
「季節風インフルエンザ」
と変わりないくらいになった。
といって、今まで企業や、一部の国民に払っていた補助金をすべて払わないようにして、さらに医療費やワクチン代も、今まではタダだったのに、金がいることにしてしまった。
要するに、政府は、
「金を出したくないから、国民に死ね」
と言っているようなものだ。
だが、諸君、考えても見てくれたまえ。
「そもそも、国が出す金というのは、どこから出ているというのか?」
ということである。
そう、賢明なあなたなら分かるであろうが、それは、
「血税」
つまり、
「皆が働いて稼いだお金から、憲法上の国民の義務としてある、税金なのである」
ということは、
「国が出す補助金というのは、国民が収めた税金なのだ」
ということである。
もっといえば、
「政治家の給料は税金から出ている」
というわけで、国民が苦しんでいるのだから、こんな時こそ税金を使わずしてどうするか?
ということだ。
海外で、戦争をしている国に、金をやったり、武器弾薬を売るというが、それも税金から出ているもので、政治家の。
「ポケットマネーでも何でもないんだ」
ということである。
武器弾薬を供与するというが、そもそも、
「平和主義憲法」
というものを掲げている、日本がそんなことをしてもいいのだろうか?
元々は、
「アメリカから押し付けられた、民主主義ではないか」
ということだ。
「アメリカは押し付けるだけ押し付けておいて、都合が悪くなると、日本をすぐに、前進基地にしてしまう」
もっといえば、確かに日本は敗戦国であるが、少なくも、ワシントン講和条約にて、
「日本は、独立国」
となったのだから、いくら、
「日米地位協定」
があるからといって、そこまで従う必要があるのだろうか?
「どうせ、日本は、有事になったとしても、アメリカが前面に出て助けてくれるわけではない」
ということだ。
金だけ取られて。結局、何もしてもらえないということであれば、それこそ、
「日本はアメリカの属国」
と言われても仕方がない。
「そんなにまで政府の連中は、あまりにも、日本がアメリカの属国になることを容認している」
金を取られるだけ取られて、結局は、何もしてくれない。
「梯子を掛けられて、そこを昇ると、いきなり、梯子を外されたという、裏切りにあったも同然だ。シナ事変の時に起こった、通州事件というものを思い出させる人も少なくはないだろう」
通州事件というのは、元々、
「日本人居留地」
いわゆる、外国人租借地といってもいいようなところで、その治安を、中国人の中でも、
「日本人寄り」
と呼ばれている人たちが、守っていたのだ。
しかし、ある日、急に態度を変えて、日本人を虐殺したのだ。
前日までは、日本人を晩酌に招待していたような人たちだったのに、それが急に裏を返しての虐殺行為。
ちょうど、盧溝橋事件が起こり、中国軍と一触即発の中、一応和平交渉は行われたが、
「廊坊事件」
などのように、中国軍による挑発行為があったので、通州は、守備隊が守ってくれているということで安心していたら、
「留守の間に、あてにしていた相手から虐殺行為を受ける」
という、とんでもないことになっていたのだ。
そんなことが起こったのだから、日本の世論も黙ってはいない。
「中国を徹底的にやっつける」
ということになり、中国にいる日本軍も、引くに引けない状態になっていたのだ。
もちろん、マスゴミが煽ったというのも当たり前のことであり、
「南京大虐殺」
といわれる事件も、
「起こるべくして起こった」
といってもいいのだろうが、実際には、
「かなりの数字を盛っている」
と言われる。