禁断のライセンス
ということになり、民間だけでは賄えないものなど、国家間の契約によってのライセンス生産を取り仕切る省庁ということでの新しい省庁であった。
だから、この省庁では、医薬品はもちろん、兵器であったり、その他、諸外国の省庁が基本となって作っているもので、
「ライセンス契約」
としては、
「民間企業単位ではなく、国家単位に行わなければいけないもの全般を取り仕切り、実際の開発は民間に任せるのかも知れないが、表面上は、国家単位でのプロジェクトというものができあがる」
というのが、この新しい省庁の目的だったのだ。
日本が、ライセンス契約を結んでいる国は、基本的には、某国だけだったので、部署を分けるというところまでは行っていなかった。
ただ、防衛庁であったり、厚生労働省であったりと、それぞれに部署は一つではなかったのだが、まだ、
「省庁を分ける」
というところまでは行っていなかったということなのであろう。
だが、各省庁とも、本当は嫌だったようだ。
というのも、
「予算を組んでも、相手が外国からのライセンスなので、ある程度、政府内でオープンな形で、某国などとの交渉となるので、予算のサバを読むということができない」
というものであった。
だから、言い方を変えると、
「着服できるというメリットが薄い」
ということなので、それならば、何も、このような仰々しい形で部署を増やすのは、ありがたくないというわけであった。
それならばということで、新しい省庁を儲けるしかなかった。
それに、ライセンス関係に特化した省庁の設立は、某国などのライセンス輸出国家からも、歓迎された。
その理由ははっきりと分かってはいないが、それが必要なのだということなのだった。
特に問題は、医薬品というよりも、
「兵器関係」
の問題だった。
日本という国に、憲法9条というものがあり、それが引っかかっているというのは、ここずっとのことである。
最近は、
「台湾有事問題」
であったり、
「北朝鮮ミサイル実験問題」
さらには、
「中国と韓国による、我が国の領海侵犯問題」
などが頻繁にあるからであった。
確かにそれらの国は、日本にたいして、挑発的な行為を繰り返している。
韓国だって、不気味な国だ。
「ベトナム戦争を思い出せ」
という話もあるくらいで、
「犠牲のもとに成り立っている、経済成長だった」
と言っても過言ではないかも知れない。
そんな時代において、兵器の輸入もさることながら、
「ライセンス契約」
というのも、結構行われているようだ。
そういう意味で、以前から、日本という国に対して某国から、
「新しい省庁が必要なのでは?」
と言われてきたが、しばらくは様子を見ていた。
というのも、
「これ以上指示されるのは、独立国家としての威厳に関わる」
と言って、拒否をしてきたが、さすがに今のような社会情勢では、そんなに簡単に済ませることのできるものではないということであった。
「さて、そんな独立国家において、ライセンス契約というのも、本当は、あまりいいものではない」
といえるだろう。
本来なら、
「我が国独自の開発」
というものがいいのだろうが、
「兵器に関しては、ライセンス契約と、国産兵器開発など、それぞれが行われている」
というのが事実であろう。
特に戦闘機などは、その感覚が多いのだが、実際にはそれだけではなく、兵器以外のものも、徐々に、ライセンスと、国産にての開発ということでバランスよく保たれているものもある。
それが、最近問題になっている、医薬品などがそうであろう。
日本が、そんな、
「省庁を分ける」
という感覚になったのは、某国が、他の国からの学者や研究員を、
「戦利品」
として保護し、自国に取り込みはしたが、某国国内では、到底受け入れられない人が多かっただろう。
それは元々、敵国の研究員であり、国民にとっては、
「仇敵」
と言ってもいいだろう。
それらの国家の事情を考えると、やはり、
「別省庁化」
したり、
「新国家建設」
をしてまで、国家の体制を整える必要があるのだろう。
それはあくまでも、
「新秩序の確立」
という事情もあったに違いない。
それを思うと、
「国家によって、それぞれに面倒臭いこともあるに違いない」
ということであった。
だが、新省庁を作るといっても、そんなに簡単なわけではなかった。
国会や政府の話し合いであったり、有識者を集めたり、何といっても、スローガンなどのような、大義名分をいかにつくるかというのが問題だ。
国民の中には、
「某国の傀儡国家との密約を結んでいる」
ということで、日本国では、政府、国民ともに、簡単に受け入れられるものではなかった。
「政府の勝手な都合」
ともいわれていて、
「国民がいかに言おうとも、この計画は実現しないといけない」
とソーリも思っていた。
ただ、日本国は、例の、
「世界的なパンデミック」
というものが起こった時からのことであるが、
「有事のため、スピードが大切だ」
ということから、政府は、
「決めなければいけないことは、決めようともせず、じっくりと話し合いをしなければいけないことを、あたかの総理大臣権限ということで、一人で突っ走っているということおありえるのだった」
と言えるだろう。
そんなことを考えてみると、
「今の政府は、有事など憲法では存在しないのに、やたら国民を煽り、自分たちの政策を正当化させ、あとは、どさくさに紛れて、強引に成立させる」
というような、強引な方法を用いることで、そのやり方に、正当性を持たせるということになるのだろう。
そんな、
「悪しき伝統」
というものが、今まさに作られていると思うと、
「歴史の証明」
を見ているようで、恐ろしく感じられたりするのであった。
日本において、そんな、強引なやり方がまかり通っている間、逆に言えば、
「新省庁を作成するには、絶秒のタイミングということになるのではないだろうか?」
と考える。
今のところ、
「国民の声はまったく無視」
という政策が取られ、最悪な状態なのだろうが、
「ここ数年の、世界的なパンデミックのおかげで、秘密裡になのかを行うことが悪いことではない」
ということになるのだ。
そんな中で、某国における新国で、新しい薬は開発されようとした。
「死の商人」
が眼をつけているのは、間違いないことだろうが、
「新国でも開発者」
としては、
「なるべく、日本などのような、平和利用しかしていない国で、使ってもらえるのが一番いい」
ということだった。
国家としての面目と、購入した国がいかにそれを使うかということを、いくら購入者と言っても、言及することはできないのだった。
そういうことを考えていると、
「やはり、日本も別部署を設立し、国民には、開かれた部署というイメージを植え付けるということをしないといけない」
と考えられていたのである。
そういう意味で、日本は、
「政府とは一線を画した部署」
ということでの活躍をもくろんでいるのは、実は政府要人ではなかったのだ。
政府要人としては、