ＳＦ風大東亜共栄圏
それこそ、
「政治家というのは、いかにも、自分たちの保身しか考えない。ただ。悪知恵だけが働く人種だ」
といえるであろう。
この、
「パラレルワールド」
ともいえるこの時代には、
「高度成長後の社会的な諸問題が起こった」
という時代に、さらに、カオスとなったのは、
「バブル期に起こるべきことが、この時に一緒にきた」
ということであった。
ただ、実際には、
「この時代を乗り越えたとすれば、実際に平成になっての、バブル崩壊という大混乱の時期に、昭和で起こったことの教訓というのが生かされることで、令和では、今の時代のような大きな問題とならなかった」
ということだ。
つまりは、今の時代のように、
「失われた３０年」
というほど、
「日本だけが、世界から取り残された」
ということもなったのだ。
ただ、高度成長の時ほど、
「日本経済が、世界のダントツであり、日本が世界をリードする」
ということはなかっただろう。
考えてみれば、
「昭和の時代においての、どちらの時代というものを知っている」
ということを前提に考えると、
「過ぎたるは及ばざるがごとし」
ということであるのを、認識しているということになるのであった。
さて、この時代で、
「微妙な違いのパラレルワールド」
ということを中心に描いてきたが、あくまでも、
「そこまでこの時代は、大きな差があるわけではない」
ということで、
「共通点」
というものを考えると、かなり、重複したという部分が出てくるということになるだろう。
まずは、
「差別問題」
というものである。
どうしても、部落問題などという、
「同和問題」
というのが、学校で習うというくらいの、問題だったのだ。
さらに、その差別問題の元になったものが、
「貧富の格差」
ということである。
同じ市内でも、
「海沿いにいくほど、昔の部落のような家がたたずんでいる」
という状態かと思えば、山間部には、
「全国展開をしているような大会社の社長の邸宅がある」
というようなところもあったりする。
実際には、どちらが言われるかというと、
「高級住宅街」
というイメージが強くなり、
「日本有数の、高級住宅地」
ということになる。
自治体も、
「誰が好き好んで、貧困階級を前面に押し出すか？」
ということである。
令和になれば、さすがにそんなことはなくなったが、昭和のちょうど、このテーマとなっている時代においては、
「まだまだ部落と呼ばれるようなところが残っていた」
といってもいいだろう。
さらに、
「貧富の格差」
と呼ばれる差別問題と同じくらいに大きな問題となったのが、
「公害問題」
というものだ。
日本では、
「四大公害問題」
ということで、今の令和の時代においても、
「まだ解決されていない」
という問題である。
正直、今の時代にこの問題が起こっていれば、世情から、
「公害問題を起こした方が、圧倒的に悪い」
ということで、世間は、
「推定有罪」
ということにするだろう。
しかし、
「悪知恵が働く」
という連中は、どの時代にでもいるというもので、
「世情が違った」
ということであっても、のらりくらりと裁判を引き延ばしたりはしていたことだろう。
実際に、
「裁判を起こせば、その解決までには気が遠くなるような時間を要する」
というのが、法治国家というもので、実際に、
「公害問題」
であったり、
「原爆被害者問題」
などという、
「国家賠償が絡んでくる」
ということになると、なかなかうまくは運ばないということになるのであった。
ただ、実際の公害問題というのは、分かっていることとして、
「責任を問われている企業が、公害問題が起こるかも知れない」
ということを予見したうえで、分かったうえでということになると、
「未必の故意」
という言葉があるが、この公害問題に関しては。それ以前に。
「最初から分かっていて、わざとやった」
ということも疑われるというもので、それこそ、
「確信犯」
といえるだろう。
そうなると、
「一方的に、被告が悪い」
ということになり、損害賠償問題は、すぐに片付くということになるのだろうが、実際にはそうはいかない。
というのが、
「企業だけではなく、国家を相手取った。国家賠償問題だ」
ということだからだろう。
実際に、
「国家を相手取って裁判を起こしても、勝ち目はない」
というのが、
「法曹界の常識だ」
といってもいいだろう。
そういう意味で、
「貧富の差」
という問題とは、決して、
「どちらが重たい」
という比較対象になるものではないといってもいいだろう。
この、
「二大問題」
というだけでも大変なのに、そこに、本来であれば、
「バブル期の問題」
と言われた、
「土地ころがし」
という問題が入ってきたので、そのせいもあってか、
「やくざ組織」
というものが、大きな問題ということで、幅を利かせてくるということになったのである。
そして、この問題は、
「平成のバブル崩壊」
という時代とが違って、
「会社が危なくなる」
ということになると、
「そのまま倒産する」
ということになったのだ。
もちろん、一つの会社が倒産という憂き目に遭えば、当然のことながら、
「小さな会社はひとたまりもなく、一気に連鎖倒産」
ということになるのだ。
それを考えると、
「リストラ」
という言葉が、バブル崩壊で流行ったのであるが、実際に、
「高度成長後の恐慌」
という時代に言われなかったのは、
「人員整理というものをする暇もないくらいに、倒産はあっという間だった」
ということなのかも知れない。
実際に、史実における今の歴史の、
「高度成長後の恐慌」
というものを経験したことで、
「平成のバブル崩壊」
において、リストラということができる余裕があったのかも知れない。
実際に、
「リストラ」
であったり、
「吸収合併」
などということで、何とか切り抜けてきたバブル崩壊の時代であったが、それも、
「かつての、段階的な恐慌」
というものがあって、それが教訓となったからこそ、少しでも乗り切れたといってもいいかも知れない。
そういう意味で、
「失われた３０年」
といわれていることでも、それが、
「内部留保」
と呼ばれる、
「企業のたくわえ」
というのが、
「過去の教訓」
ということで息づいていることから、倒産という憂き目が少ないことで、失業者が、爆発的に増えることはないということになるのだろう。
秘密結佐
今のこんな時代が、
「史実」
というものから、
「どの部分で狂ってきたのか？」
というのは、なかなかあ分かるというものではなかった。
「実際に狂った歴史ではない」
といえるとすれば、
「大東亜戦争終結」
くらいまでは、まったく違った歴史ではない。
昭和２０年8月１５日において、日本は、無条件降伏
ということであった。
もっとも、この歴史は、
「欧米列強に対して宣戦布告をした」